もう預貯金だけでは老後資金は難しい。iDecoが不可欠な理由

今回は、将来の老後資金について、私たちがこれからするべきことを紹介します。

預貯金だけでは老後資金はつくれない

少しでも将来の蓄えになればと、毎月節約してコツコツと貯金をしている人もいるでしょう。

仮に毎月10万円ずつ貯めても、預金金利が0．01％ならば10年後の貯蓄額は1200万5952円。

税引前でも、たったの5952円しか増えません。

将来に備える資産が預貯金だけだと、インフレが起きたときに、実質的に資産が目減りする可能性もあります。

気になるデータを紹介します。

過去20年でアメリカの家計の金融資産は2．7倍、イギリスの金融資産は2．3倍に増えています。

株式や投資信託などの金融商品での運用が、資産を増やすうえで大きな効果を発揮しています。

日本の金融資産は1．4倍にしかなっていません。

残念ながら、預貯金だけでは、老後資金を準備するのが難しいことです。

インフレに負けない資産を持つ

アメリカ人は運用した結果、豊かになったとはいえ、みんなが投資のプロではありません。

多くの場合、国が用意した制度で投資信託を積み立てて資産を増やしているのです。

日本にも税制優遇メリットを享受しながら投資信託を積み立てて資産形成できる制度があります。

iDeCoとつみたてNISAです。

お金の不安を解決する方法は、インフレに負けない資産を持つことです。

iDeCoとつみたてNISAを利用し、税制優遇メリットを享受し、

世界中の株式や債券などに分散投資する投資信託で積み立てることが有効な選択肢。

この2つの制度は、アメリカやイギリスの制度を参考にして日本政府がつくったもので、

資産形成の強い味方になります。

iDeCoやつみたてNISAには、運用益が非課税になるメリットがあります。

運用で得た利益が100万円あった場合、通常（課税口座で運用した場合）は20．315％の税金が課されます。

この制度を使えば金額にして20万円以上も節約することができるのです。

iDeCoは2022年にさらに便利になる制度改正があります。

加入可能年齢が、20歳～59歳だったものが、20歳～64歳に改正されます。

受給開始年齢も、60歳～70歳だったのが、60歳～75歳までに改正されます。

税制優遇メリットを受けながら、それだけ長く運用することができるようになります。

まとめ

今回は、預貯金だけでは老後資金は難しい。iDecoが不可欠な理由について紹介しました。

1. 預貯金だけでは老後資金は作れない
2. インフレに負けない資産を持つ

投資は、難しそうと、二の足を踏んだり、勉強しないとできない、と尻込みする人もいます。

始めなければいつまでたっても資産はつくれません。

早く一歩を踏み出せば、それだけハッピーな老後を送れる可能性が高まります。

お金の不安を少しでも解消するために、みんなで「一歩」を踏み出しましょう。